ブログ - 2018年5月


汁なし坦々麺専門店「ラボラトリー」さん

浜松市中区板屋町に汁なし坦々麺専門店「ラボラトリー」さんが4月26日にオープンしたので早速行ってきました。私がオーダーしたのは、店長推奨の逸品「ラボタン白(900円)」で1日限定10食です。自家焙煎したごまを使い、ごまのコクと香りが引き立つように仕上げています。最後に麺を3分の1残し、ご飯とスープで雑炊にし締めます。素材ににもかなりこだわっており、究極の一杯を堪能してきました。「坦々麺は汁でなきゃ」という方もぜひ行ってみてください。坦々麺の既成概念が崩れると思います!

浜松を元気にするセミナー

入場者がどん底にあった閉園寸前の旭山動物園を「ぺんぎん館」、「あざらし館」などの動物の行動展示施設を開館させ、月間入園者数を日本一にした小菅正夫氏の講演会に出席させていただきました。

日本最北、小さな動物園の再生というテーマに取組み、夢を実現させた復活のプロジェクトについてユーモアを交えて語っていただきました。

氏の講演を聴いて改めて夢の実現のためには、何をおいても諦めないことだと思いました。

第96回次長講座

24日に全国信用金庫協会主催の「第96回次長講座」講義のため鎌ヶ谷市にある全国信用金庫研修所に出張します。現役の信金マン当時から講義していますので、少なくとも700~800人以上の次長さんなどに講義してきたことになります。今回もどのような出会いがあるのかとても楽しみです。また、別の楽しみとしては、研修所の人気メニューでもあるカレーライスを食べることですね。やっぱり一挙に大量につくるカレーの味はたまらない美味しさです。それと定番のお土産のピーナッツサブレも必ず買って帰りたいと思っています。

店舗デザインに意匠権

特許庁はデザインに関する知的財産権を保護する意匠権の対象を広げ、店舗の内外装を新たに追加する方針です。意匠権では現在、自動車や家電など主に製品のデザインを保護しています。優れた店舗デザインについても海外企業などからの模倣を防ぎ、日本勢の向上を後押しする形になります。意匠法が改正されれば、周知性がなくてもデザインに新規性があれば保護されるというメリットが生じます。

銀行の店舗・設備減損リスク

銀行が持つ1万3000を超える店舗やシステムが経営を揺るがしかねない存在になっているようです。収益性が低下して、価値が目減りした資産の減損処理を迫られ、赤字に転落する銀行が出てきています。低金利や人口減少で収益基盤が脆弱になっている上に、金融とITを融合したフィンテックの台頭で設備が陳腐化するリスクも高まってきたことが背景にあります。

このように金融環境が激変するなかで、店舗網に依存した経営モデルが限界に達しつつあることを示唆しています。

新元号公表は改元1ヶ月前

政府は17日、2019年5月1日の皇太子さまの新天皇即位に伴う改元に向け、新元号の公表を1ヶ月前の4月1日と想定して準備を進める方針を決めました。税金や社会保障などの情報システム改修を混乱なく進めるには1ヶ月程度の準備期間が必要だと判断しています。

国民生活に大きな影響があるのは銀行業界です。帳票類や申込書、契約書などを差し替える必要が出てくるほか、「平成」の元号が記載された手形や小切手の取扱いにも対応が必要になります。こうしたことを考慮すると、これからは基本的に西暦で対応するケースが増えることが予想されます。

民泊の届け出が低調

住宅に旅行者を有料で泊める民泊の届出が低調のようです。伸び悩みの背景には、民泊を営む個人や法人が自治体の「上乗せ規制」(地域住民の声に配慮し、独自の条例で営業制限などを追加すること)を警戒しているためです。民泊法が定めた180日だけの営業では、人件費や手数料をカバーして利益を出すのが難しいとの指摘もあります。いずれにしても規制の枠組みなどを随時見直しながら、健全な普及を後押しできるかが重要なポイントだと思います。

本離れ現象が加速

書店数の減少に歯止めがかかりません。若者を中心に本を読まない「活字離れ」が止まらないほか、稼ぎ頭の雑誌と漫画が海賊版サイトなどの影響で振るわないためです。この10年間で3割弱の書店が閉店し、全国で書店が1店もない自治体は2割に達しています。書店チェーンは、低利益体質からの脱却を図るなど、生き残りを模索しています。出版取次ぎ会社も書店の粗利益率の改善を目指し、書店チェーンに文房具や雑貨類などを増やす提案をしています。ただ、これらの改善策が書店にとっての抜本的対策となるのかは疑問です。因みに本離れの対策として飲食(ビール)ができる公設図書館があるそうです。驚きました。

太陽光2019年問題

家庭の太陽光発電が2019年、厳しい事態を迎えます。余った電気を高く買ってもらえる10年間の期限が切れ始め、23年までに160万世帯が発電する大量の電力が買い手を失う恐れがあるのです。政府は再生可能エネルギーを国の主力電源に育てる方針ですが、家庭が太陽光パネルを維持するインセンティブは減退します。家計の防衛策として、余った電力を蓄電池にため夜間に使用したり、近隣で融通したりする地産地消という考えがありますが、一戸建てが多く膨大な面積の屋根を抱える日本の国土で、どう地産地消を促進していくのか課題も多いと思います。

近代セールス5.15特集

近代セールス5.15特集「いま実践したい取引先の本業支援」の一部を執筆させていただきました。私の担当は、企業が人手や生産性の課題をクリアし、売上拡大に成功した事例の紹介です。業務の属人化により会社全体の進捗管理に悩む自動車部品販売業が、ITの導入により従業員が業務の流れを随時把握することができるようになり、売上の増加につながった事例について解説しています。詳細については、近代セールスをお読みいただければ幸いです。この他にも多くの事例が紹介されています。このHPからもお買い求めになれます。

「こくりこ大山店」さん

昨日の昼は、旧友と久しぶりに会食するために「こくりこ大山店」さんに行ってきました。まずは生ビールと枝豆をオーダーし、お疲れ様の乾杯。あとは日々の仕事の話やら昔の思い出話に花が咲き、ほどよいところでお好み焼きの到着。お好み焼きを肴に生ビールをおかわり。またまた話しに花が咲き既に満開状態。締めは冷酒で今回のお会計は2,500円。最近はこのパターンが多いです。帰りは健康管理も兼ねて自宅まで1時間15分のウォーキングを楽しみました。ささやかな小市民の至福の3時間半でした。

自動船舶

遠隔で操作したり自動で運転したりする「自動船舶」の実用化へ政府が動き出します。今夏から海運会社と協力して実証実験を始め、2022年度にも船員が直接操作せずに運航できるよう関連法を改正します。一方、自動運航の技術面のハードルは高い状況にあります。例えば、船は車のようにすぐに方向を変えたり、止まったりできず、広い海でも危険は多く、潮流や風など気象条件の影響を受け、緻密な航路を取るのも難しいのです。とは言うものの、自動車に続き、国際物流の主役である船舶にも自動化の波が広がってきました。